1 . ここは東京。男が、少し1（             ）した顔で歩いている。男の仕事は古道具屋さん(古董屋)です。今週も古道具を探しに東京へ来たが、いいものを見つけることができなかった。

男は近くの喫茶店でコーヒーを注文した。そして、店の前で猫がえさを食べているのが見えた。

男は、猫のえさが入っている皿が、有名な食器の店の、高い皿だと2（             ）安くても20万円。この店の店長は何も知らないんだな。

男は、猫が好きではない3（             ）、猫の頭をなでたり、膝の上にのせたりして、かわいがる。そこへ、喫茶店の店長が来て…

7 . 法の下での人間の平等は、憲法でも保障された人間の権利である。しかし現実には、すべての人間や人間活動に平等が保障されているわけではない。社会的、民族的差別の問題は大きい。ここではこうした基本的人権にかかわる問題ではなく、職業、教育や所得（收入）に関する平等、不平等問題を論じる。

例えば親の階層(職業や所得)の不利さが子供の学歴達成に支障（障碍）となることを考えてみよう。親の所得が高くないために、子供が大学進学をあきらめたケース（情况）はどうだろうか。奨学金制度が充実しておけば、本人の能力と努力がある限り、大学進学の道は開かれている。わが国の奨学金制度がそれほど充実していないことは、アメリカとの比較で明らかである。わが国には機会の不平等は残っているといえる。逆に、アメリカでは機会の平等への執着は強いといえる。もっともわが国においても、国民の所得水準が向上したことによって、親の経済力が原因となって進学できないというケースは以前より減少しており、この問題の不平等性は低下している。

もう一つ例をあげてみよう。企業が新卒者（应届毕业生）を採用する時に指定校制度というのがある。特定大学の学生だけに受験面接の機会が与えられ、他の大学生にはその機会がない制度である。企業がこの制度を採用する理由は次の通りである。第一に、入学試験の難しい大学や、良い教育をしている大学の学生は知的活動や生産性の上で優秀な学生という印象がある。第二に、それらの大学に卒業生が、企業で良い成果を上げていることをその企業が知っている。第三に、募集してくるすべての学生を無制限に選考（选拔）すればコストがかかる。これらを要約(综合)すれば、企業にとっては合理的、そして選択のリスクが小さい制度である。

ただし、ここで指定校制度の合理性を指摘することによって、受験戦争を認める気はない。

（中略）

過酷な受験戦争にはマイナスの側面が多いので、戦争をなくする必要性は高い。

ところで、特定大学以外の学生にとっては、就職試験の機会が最初から排除されているので、機会の不平等と映るかもしれない。確かにその側面があることは否定できないが、よく考えるとその人達にも特定の大学の受験の機会が高校生の時にあったわけで、機会の平等が完全に排除されていたとはいえない。実際にその大学を受験したかどうかは問題ではない。しかし高校生にまで企業に指定校制度があることを知っている、と期待するのは残酷である。機会の平等をこのように考えてみると、意外に複雑な原理なのである。

機会均等の原理を実施することは容易ではないが、理想として常に意識すべき原理である。すべての意欲のある人には、参加と競争の機会が与えられることが望ましい。教育の機会、仕事の機会、就職の機会、昇進の機会、人生上の様様な活動において多くの人に平等な機会が与えられたこそ、参加者が競い合う（相互竞争）こととなる。競争の結果勝者と敗者が出ることは仕方がないことだし、勝者にも順位づけ（排名）が行われないわけにはいかない。